弱者に優しい地球
「赤ちゃん生まれて来てね人生は楽しいよ」
と胸を張れる世界にしましょう。技術的には十分可能で知恵を出すだけです。
人類よ大志を抱け、ですね。
▼弱者は地球に優しい存在
金持ちは貧乏人に、先進国は途上国に資源環境面で多大な迷惑をかけているのです
消費税や医療費など、今後さらに弱者に負担増を強いるような気がしてなりません。弱者はやっかいもので、余り世話になるな、援助してやっているのだ、との考えが根底にあるのでしょう。
しかし、生活レベルの高い人は、低い人よりＣＯ２を多量に排出して環境を汚染し、有限な資源を多量に消費していることは事実ですし、社会や工場の環境汚染への寄与率は高いのです。地球をより多量に汚染し、地球の寿命を短くしているのは金持ちだと思います。それだけ迷惑をかけていることになるのではないでしょうか。しかも、代価も払わずに。環境は、ただではなくかなりの価値を持つようになってきているのです。したがって「金持ち環境ただ乗り」と思えてなりません。この面でも金持ちが、弱者を援助するのは当然なことと思います。
最近、地球温暖化がクローズアップされていますが、ＣＯ２削減計画は困難なようで、国は炭素税の導入も選択肢の一つとしているとのことです。しかし、環境は国の所有物ではなく、国民いや全人類一人ひとりの物だと思います。炭素税を取るならＣＯ２の発生の少ない人、すなわち、弱者にすべて還元されるべきと考えます。
路上生活者は、いろいろ迷惑をかけているのは事実ですが、しかし、自動車に乗る人は有害な排気ガスを出し、空気を汚染しています。また、交通事故を起こす危険性もあるのです。路上生活者は、地球にやさしい生活をしていると言って良いのです。
したがって、どちらがより迷惑をかけているかを考える時代になったのではないでしょうか。学校になじめない人も、社会になじめない人もいて当然と思います。これらを考えると、路上生活者の強制排除は止めていただきたいと思います。
現在は経済成長万能の世の中ですが、経済成長は永久に続くはずはないと思います。また、全世界の人々が、日本などの先進国と同一レベルの高い生活が可能なのでしょうか。
先進国はそろそろ成長をやめるべきだと思います。成長しなくても、前年と同じ生活ができるはずですし、マーケットには物が溢れているのに、なぜ成長が必要なのでしょうか。年率３％の成長は、８０年で１０倍になります。こんなことは不可能と思います。
１９９７年１１月４日
（以上）投稿した記事を振り返って、１０００円の図書券を頂いた、０７年７月２４日
A.▼金持ちは貧乏人に迷惑をかけて贅沢している（１１年４月）
電気を多く使う人がいるから原発が必要になる。
エネルーを多く使う人はより空気を悪くしている。
食料価格や原油価格を吊り上げているのは金持ちと先進国。
そもそも世界全てが、年収１０００万円以上になったら、地球は潰れます。
これらから
金持ちは貧乏人に迷惑をかけて贅沢している、これは明確な事実です。
▼７５才以上の医療保険料は国が負担すべき、米国では６５才以上は国負担です（メディケア）（１１月４月１１日追加）
▼ベーシックインカム導入の時期です（代案）労働力カルテル 労働力はいつも売り手市場であるべき、１００年安心の雇用対策
民主党、共産党、社民党、国民新党、新党日本でベーシックインカムを導入しよう、導入で資本主義社会は消費が増えて益々発展するのです。
田中康夫代表が提案していることでもあり、子供手当で団結できるのだからぜひお願いします。（１１月４月１１日追加）
▼税本位資本主義 税制でも予算でも全てに資本主義の鉄則を貫け、未来は開ける、最大多数の最大幸福だ
◆金持ち環境ただ乗り論
先進国も金持ちも環境ただ乗りして地球の寿命を短くしているのです。
金さえあれば有限な資源をいくらでも多く消費し、金さえあればいくらでも多くＣＯ２を排出して良いはずはないのです。
環境は人類が平等に保有する高価な財産なのです。この財産を資本に加えていないので資本主義は陳腐化した不公平な理論と言わざるを得ません。
この不公平な理論のもとで先進国は途上国に、金持ちは貧乏人に環境面で迷惑をかけているのは事実です。
他人の環境の価値を無断で汚染して良いはずはないのです。
環境資本主義、環境の価値を資本に加えた資本主義です。
これなら公平かつ完全自由競争社会すなわち公平な無政府資本主義社会も可能です。環境汚染も解決されるのです。03.2.25
▼そもそもDGPを永久に追い続ける経済学は間違っている、追求すべきは社会の暖かさをだ
資本主義と社会主義、キューバ報道 もの中心の資本主義社会の参考にもなるでしょうね
環境税を福祉目的に、公平な社会構築に不可欠
地球環境は汚染の一方で現在でも環境容量の限度にきているのです。
そもそも世界の人類が先進国なみの生活は出来ないのです。近い将来中国の１０億の民を主体に生活のレベルは飛躍的に向上するはずです。
このことは十分承知しているはずなのに各国とも景気対策一辺倒。先進国では物余りの状態なのにもっと物を使え、もっと物を作れの大合唱。これで良いのでしょうか。
世界全体で「物については消費の格差縮小」を配慮すべきではないでしょうか。物重視ではない幸福な自由社会を構築する努力をすべきと思うのです。それとも人類社会には物重視以外の社会はあり得ないのでしょうか。03.3.2
◆◆国民一人当たりCO２排出量 国際比較（２００４年）
アメリカ １９．９８トン／人
オーストラリア １７．６４
カナダ １６．９０
ロシア １１．０７
ドイツ １０．２７
日本 １０．０１
韓国 ９．７９
イギリス ９．６８
イタリア ７．８８
フランス ６．６４
メキシコ ３．９２
中国 ３．７０
インド １．０６
出典EDMC／エネルギー．経済統計要覧２００７年版
http://www.chuden.co.jp/torikumi/kankyo/report/data_oneperson.html
▼スウェーデン ５．９６トン／人（２００４年）
（参考）スウェーデン GDP３８,８０８ドル／人（２００４年）
日本 GDP３６,０８４ドル／人（２００４年）
※スウェーデンなど北欧のデータが少ないですね
２００４年 スウェーデンの総排出量は５,３６０万トン
次より
http://www.nedo.go.jp/kankobutsu/report/908/908-04.pdf
人口９００万人（２００７年１２月９１８万人）で割った数値です
◆参考
人間はロボットに使われているもっと遊びましょう
日本税制の最大の問題点、データが物語るところは何か
被災者救済税を提案
03.4.12〜
223-03.12.10 815-05.7.6 1648-08.2.15 1913-09.1.9 2665-11.4.11